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朝鮮日報が「あまりにも非効率的な日本式の復旧」と題するコラムを掲載していた。もう1カ月も前の記事なので恐縮だけど、いまようやく気付いたんだからしょうがない。
現状批判さえしていれば紙面が埋まっていいやとでも考えていそうな日本のメディアとちがい、隣国のメディアはちゃんと客観的にものごとを見て、評価してくれている。
タイトルだけ読めば批判記事のようだが、それは読んでから確かめて欲しい。朝鮮日報の姿勢を、日本のメディアもちっとは見習ってはいかがだろうか。
【コラム】あまりにも非効率的な日本式の復旧
東日本巨大地震地震と津波で都市全体が壊滅的な被害を受けた日本の東北地方は、今も泥やがれきに覆われている。津波に流された住宅や船、自動車が土地や海を覆っているだけでなく、時には山を形成するほどだ。2500万トンのがれきを撤去する作業にかかる費用は1兆円以上、期間は3年を要すると試算されている。自衛隊やボランティア、現地の住民はまさにがれきとの戦いを繰り広げているのだ。
撤去に携わる人々が最初に取り掛かるのは、がれきの中に埋もれた写真やアルバム、人形、ランドセルなど、いわゆる「思い出の品」を集める作業だ。これらが発見されるとまず避難所などの片隅に保管され、持ち主が見付けやすいように配慮されている。あるボランティア団体は泥まみれになった写真を復元し、持ち主を探し出して届けるという作業を行っている。
こうした手作業では当然、復旧には多くの時間がかかってしまう。思い出の品をこれほどまでに重視するのは、1枚の古い家族写真、あるいは父親がプレゼントしてくれたぬいぐるみなど、他人からすれば何でもないものでも、被災者にとっては今後の厳しい生活を耐え抜く力になると考えられているからだ。しかし、このような配慮ばかりに重視していては、当然復旧は非効率的となり、さらに多くの時間がかかってしまう。
家を失った被災者が移住するのも容易なことではない。日本政府はすでに公共住宅、あるいは旅館やホテルといった宿泊施設など10万軒を、被災者の移住先として確保している。しかし被災者の多くは避難所を離れようとしない。仮設住宅などへの移住も先着順ではない。同じ地域に住んでいた10世帯以上で申し込むよう定めるなど、集団での移住を原則としているのだ。東京に用意された被災者向けの団地などは、同じ階に同じ地域の人たちが共に移住するよう定められている。知らない地域に1人で孤立するつらさを味わわないようにとの配慮からだ。
1995年の阪神淡路大震災では、仮設住宅が急ピッチで建設され、申し込み順に移住の手続きが行われた。ところが1人暮らしの高齢者は周りに知り合いがいなくなると、孤独に耐えられず自殺するケースや、何らかの原因で死亡して、数日後に発見される孤独死などのケースが相次いだ。突然見知らぬ環境に置かれた児童や生徒たちも、その多くが新しい環境に適応できず、途中で転校や退学を余儀なくされた。そのため、今回は阪神淡路大震災の教訓を生かし、被災者の移住も「地域、あるいはコミュニティ単位」を原則としているのだ。
被災者も集団で移住する準備が整うまでは、たとえ苦労する期間が多少長くなっても、避難所での生活を望んでいる。福島第一原発周辺にある双葉町の住民1300人は、さいたま市を経て加須市で集団避難生活を送っている。学校の講堂や体育館などでの避難所生活は確かに不便だが、隣人とのきずなだけは失いたくないからだ。
日本政府は津波という極度の恐怖を体験した子どもたちのために、心のケアを行う1000人以上の臨床心理士を災害地域に派遣した。ボランティアも被災者に細心の気配りを施している。宿泊先や食糧は自ら準備し、現地に1週間以上滞在することが、ボランティアを行う際の原則となっている。「準備が不十分なボランティアは、逆に被災者に迷惑を掛けたり傷を負わせてしまう」というのがその理由だ。こうした光景は、何でも素早く行動することを重視するわれわれの目には非効率に映るが、日本での災害復旧は度が過ぎるほど非常に細やかで、被災者への配慮を最優先としている。
東京＝車学峰（チャ・ハクポン）特派員
＊http://www.chosunonline.com/news/20110423000042